新婚生活を始めるに当たって大切なのが、あらかじめ生活費の内訳をある程度考えておくこと。同棲期間の長い夫婦ならばまだしも、結婚を機に生活を共にするような場合は特に気をつけなければいけません。せっかく新生活を始めたのに、価値観の違いでケンカが絶えないなんてことにならないよう、きっちりシミュレーションしておきましょう。
目次
新婚夫婦の生活費と内訳
生活費平均月22.4万円、貯蓄額平均8.7万円
新婚夫婦の生活費平均額は、月22.4万円。貯蓄額平均は8.7万円と言われています。リクルートのブライダル総研が実施したアンケートによると内訳は、住居費34.7％、食費15.7％、光熱費9.9％、保険料7.9％、衣服・理容費7.0％、交際・レジャー費10.7％、その他14.0％となっています。また、首都圏では住居費の占める割合が36.5％になるなど地域差も大きく、単純比較することは非常に難しいです。
月収に合わせてシミュレーション
単純比較は難しい、と述べましたが、しかし参考にして損はありません。現在の手取り月収に照らし合わせてシミュレーションしてみることで、かなり現実感が湧くかと存じます。自営業で毎月の収入が安定していない場合などは、住居費や食費などを内訳に当てはめ、必要月収を逆算するという方法も有効です。
手取り月収30万と仮定した場合の内訳
手取りの月収を30万円として、先ほどのアンケートの内訳にそのまま反映させてみましょう。
住居費＝30万円×34.7％＝104,100円
食費＝30万円×15.7％＝47,100円
光熱費＝30万円×9.9％＝29,700円
保険料＝30万円×7.9％＝23,700円
衣服・理容費＝30万円×7.0％＝21,000円
交際・レジャー費＝30万円×10.7％＝32,100円
その他＝30万円×14.0％＝42,000円
貯蓄の比重は一般に2割〜3割程度
内訳をご覧になって、いかがでしょう。シミュレーションした金額よりも抑えられそうな部分もあれば、逆もしかりかと存じます。特に住居費は持ち家か借家か、首都近郊か地方かなどで大きく上下するポイントで、地方にお住まいの場合はこれに車関連費の項目を加えても良いかもしれません。こうしてある程度生活費を見通した上で貯蓄額を考えるわけですが、一般的には収入の2〜3割が理想的とされています。また、いつまでにどれだけ貯蓄したいのか、明確に金額を想定するとより計画性が高まるでしょう。
新婚生活を始める前に準備しておきたい資金
結婚式や新婚旅行、婚約費用などなど
2015年度ゼクシィ結婚トレンド調査によると、新婚生活を始めるにあたって必要になる資金は600万円ほどとのこと。では内訳を見てみましょう。
婚約費用：57.6万円
結婚指輪：23.8万円
結婚式：29.2万円
披露宴：323.5万円
新婚旅行：72.3万円
新生活準備費用：150万円
最近は挙式や旅行を簡易的に済ませるケースも多く、そもそも行わないという夫婦も少なくありません。しかし、どうしても避けられないのが新生活準備費用。続けて詳しく見ていきましょう。
必要なものリストを作っておこう
新生活準備費用を大きく分けると、住居費と家具家電等の家財費です。引っ越し費用を始めとして住居費については節約することが難しいですが、家財費は事前に購入するものを決めておくことでかなり軽減することが可能です。これは絶対に必要だ、というものを購入リストとして羅列しておき、逆にそれ以外の物は余裕ができるまで買わないことを決めることで、いちいち相談する手間を省くことができます。
シミュレーション以外の大切なポイント
財布のひもを誰が握るのか決めておくこと
一昔前までは、家計は妻が管理するものという考え方が一般的でしたが、最近ではそうでもありません。旦那さんが管理しているという場合もあれば、共働きの夫婦ならば共有部分以外の収支に関しては不干渉というケースも散見されます。いずれの場合でも大切なのは、こうすると決めておくこと。普段の買い物程度ならば適当でも良いかもしれませんが、なにか大きな支出があったとき、都度相談することになるとなかなか面倒です。
子供が生まれた時の対処を話し合っておく
どちらかが家計を預かる場合でも共働きの場合でも、子供をもうけるタイミングについて話し合っておく必要があります。もちろん明確に決めることは難しいのですが、ある程度の貯蓄がなければどうしても子育てする上で不安が伴いますし、共働きならばどちらが育児を担当するのか、また一時的に減少する収入にどう対応するのかなど考えておかなければいけません。このタイミングをある程度見据えられると、貯蓄する目安にもなり、ある意味新生活を考える上でベースともなり得ます。
まとめ
新婚生活に必要な費用は、やはり少なく見積もっても相応にかかるもの。先々の不安から結婚式や披露宴を行わない新婚夫婦も多いですが、新生活に向けてシミュレーションが済んでいれば挙式にどれだけかけられるのかも計算することができます。幸せいっぱいの新婚生活を迎えるためにも、事前に準備しておきましょう。
保険のプロからアドバイスをうけることで、医療保険、がん保険、学資保険、介護保険、個人年金保険など、保険料の大幅に減額や、ライフプランの見直しが可能です。
日本生命保険相互会社のグループ会社である株式会社LHLが運営する保険相談ニアエルでは、テレビCMでお馴染の「保険見直し本舗、保険クリニック、みつばち保険、保険ほっとライン、ほけん百花、保険ひろば」など業界最大の全国1,200店舗以上の保険ショップと提携し無料保険相談の予約ができます。お近くの店舗を探してみてください。
