多くの場合結婚をすると子どもを作る機会も増えるので、おのずと家族もにぎやかな家庭へと変化します。しかし子どもを作るにも、出産費用がかかりその後も養育費としてさまざまな出費があります。そこで子どもが小学生になった場合に、どの程度の学費がかかるのかあらかじめチェックしておくと、ある程度の心構えができます。
小学生の学費は公立と私立でも違う
子どもを出産したら幼稚園や保育園に入り、小学生、中学生、高校生へと成長します。子どもの成長の過程を見るのは親としての喜びの一つではありますが、教育のための費用もかさむものです。特に小学生は本格的に知識を詰め込み始めるので、ある程度の学費は必要です。しかし小学生の場合学校には私立と公立の2種類があり、選ぶ学校によっても学費が変わってくるのです。
一般的に幼稚園や保育園を卒業したあとは、お住いの地域によって区画分別がされ、指定された学校に通います。これを公立学校と呼び、大半の親御さんが選択する子供の教育機関です。公立学校は国から定められた教材を用いており、カリキュラムもほとんど決まっています。一方私立小学校はお住いの地域によって分別されることなく、好きに選ぶことが可能です。このため家から車で1時間以上離れた私立学校も選ぶことができます。
私立小学校は教育においても国からの定めはほぼなく、ある程度の自由が与えられています。学校によってもユニークなカリキュラムを組むことができ、各私立で個性を出しています。近年日本でもグローバル社会となり、外国語を学ばせようとインターナショナルスクールを考えている親御さんもいます。しかしインターナショナルスクールは本来、外国籍の子どものために設けられた教育機関です。
現在でも日本で教育機関として、認められていないケースが多いため公立、私立どちらの学校にも当てはまりません。このため中学生まで教育を受け、公立高校に進学しようとしても、学校によっては受け入れできないことがあるので注意しましょう。
小学生の学費の平均はいくら？
では小学校の学費は平均して、どのていどの費用が必要なのでしょうか。公立小学校の場合、入学のための入学金と教育のための授業料は一貫してかかりません。このため必要な費用として挙げられるのが、教材や指定の衣類の購入費、給食費といったものです。教材費ついては学年ごとに必要なものを指定されることもあるので、その都度必要になってきます。
他にも子どもの修学旅行については毎月積み立てていくのでそのための費用や、PTAの会費も発生してきます。これらを踏まえると入学の時点で、指定の衣類や保険代の請求も発生するのでおよそ2〜3万円の出費です。そして毎月に必要な費用としてだいたい15万円を見ておくのが良いでしょう。そして年間で見ると入学した年の平均では、多く見ても20万円ほどが妥当です。
そして私立小学校に関しては国で学費を賄えないので、入学金と授業料が発生します。しかも制服にこだわっている学校もあるので、指定の衣類やその他の用品で10万円を超えるケースもあります。入学時には入学金として約10万円と考え、諸々を合算すると30万円が必要になってきます。そして授業料に関しても毎月最大5万円かかるとして、給食費や教材費、PTAの会費を合わせると、多く見ても12万円は必要です。
年間で見ると約150万円の学費がかかることになり、公立小学校より大きく費用がかさむのがわかりますね。
子どもの学費を捻出する方法は？
近年は子どもの教育に熱心な父親も増えており、公立小学校よりも私立小学校を選ぶケースが増えています。私立小学校は学校によってより専門的な英才教育を行うこともあるので、子どもの将来を考えれば質の良い教育機関を選ぶのは当然のこと。しかし学費のことを考えると、やはり公立小学校に軍配が上がります。では子どもの学費にお金をかけるには、どのような方法があるのかを知っておきましょう。
まず子どもの学費をかけるのであれば、親の収入にかかっています。一般家庭であれば父親のみが働いているケースもあるでしょうが、より質の良い教育を受けさせるのであれば母親に収入があるのが好ましいです。このためできることなら、お母さんもパートなどの仕事で収入を得ておくのが良いです。こうすればパートでの収入分を生活費に廻し、夫の収入を子どもの学費にあてることが可能です。
他にも生活費を節約することが何よりも身近な方法です。家庭の台所を守るお母さんなら誰しもがやっていることですが、水道光熱費や食費を抑えて少しでもお金に余裕のある状況を作っていくことが大切です。近年は学費のかからない公立小学校でも、給食費を滞納する親が多く、学校側も金に関する問題を多く抱えています。こう言った問題を少しでも起こさず、子どもも立場を悪くしないためにも金銭面に余裕を持ちましょう。
まとめ
子どもの学費は選ぶ学校によっても大きく違います。しかし学費が高ければそれだけ質の良い教育が受けられることではないので、子どもの教育にとってどんな環境が一番なのかをまず考えていく必要があります。小さなお子さんがいる家族も、これから子どもを作るといった方も、今後の参考にしてみてください。
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