みなさん、お子さんの教育費で頭を悩ませていませんか?あるいは、子供が欲しいけれど一体いくらかかるのか不安でもやもやとしているのではないでしょうか。今回は、幼稚園入園から大学卒業までにかかる教育費を、公立と私立それぞれにスポットを当ててご紹介します。ぜひ参考になさってください。
目次
学費はいくらかかる?公立の場合
幼稚園(3年間)にかかる学費
授業料=年間74,000円×3年間=222,000円
その他教育費(※)=年間57,000円×3年間=171,000円
給食費(おやつ含む)=年間18,000円×3年間=54,000円
園外活動費(習い事など)=年間80,000円×3年間=240,000円
幼稚園(3年間)にかかる学費総計=685,000円
(※制服・教科書・遠足費など)
文部科学省「2012年度子どもの学習費調査」より
小学校(6年間)にかかる学費
授業料=0円
その他学校教育費(※)=年間55,000円×6年間=330,000円
給食費=年間42,000円×6年間=252,000円
学外活動費(習い事など)=年間200,000円×6年間=1,200,000円
小学校(6年間)にかかる学費総計=1,782,000円
(※入学金・寄付金・遠足費・修学旅行費・PTA会費・学用品費・通学用品費など)
文部科学省「2012年度子どもの学習費調査」より
中学校(3年間)にかかる学費
授業料=0円
その他学校教育費=年間130,000円×3年間=390,000円
給食費=年間36,000×3年間=108,000円
学外活動費(学習塾・習い事など)=年間280,000円×3年間=840,000円
中学校(3年間)にかかる学費総計=1,338,000円
文部科学省「2012年度子どもの学習費調査」より
高校(3年間)にかかる学費
授業料=0円
その他学校教育費=年間230,000円×3年間=690,000円
学外活動費=年間155,000円×3年間=465,000円
高校(3年間)にかかる学費総計=1,150,000円
文部科学省「2012年度子どもの学習費調査」より
大学(国公立)にかかる学費
入学費用=796,000円
在学費用=4,388,000円
大学(国公立)にかかる学費総計=5,184,000円
日本政策金融公庫「2013年教育費負担の実態調査」教育費負担の実態調査結果(国の教育ローン利用勤務者世帯)より
学費はいくらかかる?私立の場合
幼稚園(3年間)にかかる学費
授業料=年間236,000円×3年間=708,000円
その他教育費=年間104,000円×3年間=312,000円
給食費=年間27,000円×3年間=81,000円
園外活動費=年間120,000円×3年間=360,000円
幼稚園(3年間)にかかる学費総計=1,461,000円
文部科学省「2012年度子どもの学習費調査」より
小学校(6年間)にかかる学費
授業料=年間450,000円×6年間=2,700,000円
その他学校教育費=年間370,000円×6年間=2,220,000円
給食費=年間40,000円×6年間=240,000円
学外活動費=年間560,000円×6年間=3,360,000円
小学校(6年間)にかかる学費総計=8,520,000円
文部科学省「2012年度子どもの学習費調査」より
中学校(3年間)にかかる学費
授業料=年間440,000円×3年間=1,320,000円
その他学校教育費=年間557,000円×3年間=1,671,000円
給食費=年間3,380円×3年間=10,140円
学外活動費=年間294,000円×3年間=882,000円
中学校(3年間)にかかる学費総計=3,883,140円
文部科学省「2012年度子どもの学習費調査」より
高校(3年間)にかかる学費
授業料=年間237,000円×3年間=711,000円
その他学校教育費=年間484,000円×3年間=1,452,000円
学外活動費=年間244,000円×3年間=732,000円
高校(3年間)にかかる学費総計=2,895,000円
文部科学省「2012年度子どもの学習費調査」より
大学(私立理系学部)にかかる学費
入学費用=1,033,000円
在学費用=7,092,000円
大学(私立理系学部)にかかる学費総計=8,125,000円
日本政策金融公庫「2013年教育費負担の実態調査」教育費負担の実態調査結果(国の教育ローン利用勤務者世帯)より
全て公立で1,000万円、全て私立で2,500万円
上記の費用をすべて足し合わせると、すべて公立機関へ進学した場合で約1,000万円、すべて私立機関へ進学した場合で約2,500万円かかることになります。
これらの概算には習い事などといった個人差の大きい費用も含んでいるためあくまでも目安ではありますが、しかしこれだけ差があるものであることを認識しておいて損はないでしょう。
まとめ
ご覧いただいた通り、公立と私立ではやはり大きな差があります。お子さんの進路を考えるとき、一概に学費ばかりで比較するわけにはいきませんが、しかし重要な要素でもありますよね。公立私立問わず、お子さんの教育費に関する資金計画は早め早めに立てておくことをおすすめします。