子供の教育費、どれくらいかかるかご存知でしょうか？長期的な計画を立てずに習い事や塾の費用をかけすぎると、必要な時にお金が足りないということにもなりかねません。後で慌てないように早めに教育費の貯金を始めましょう。
目次
教育費はどれくらい用意しておけばいい？
公立に行く場合でもある程度貯金は必要
子供一人あたりの教育費は、幼稚園から大学まで公立に通っても約1,000万円前後かかると言われています。高校から私立に通うと1,300万円程度は必要です。公立の小・中学校の授業料は無料ですが、高校や大学で必ずしも授業料の安い国公立の学校に行けるとは限りません。子供の入学時期が重なると入学金や受験料、塾の費用なども重なりかなりの出費に。子供の人数分の教育資金の準備は早めにしておきましょう。
中学で私立を受験する場合は費用面もよく考えて
子供にはできるだけ良い教育を受けさせたいと考えるものですが、中学から大学まで私立に通った場合の教育費は約1,500万円。受験のための塾の費用も高学年では年間100万円ほどかかります。中学で私立校を受験させるという家庭は、少なくとも小学校4年生頃までにある程度貯金をしておくことをおすすめします。毎月の収入から授業料を支払うことができるようであれば、半分の750万円を目標に貯金すればよいでしょう。
私立高校の授業料負担を減らす制度
収入によっては、全ての費用を貯金で準備するのは難しいという場合もあります。収入に対して入学金や授業料などの負担が大きい場合でも私立高校への進学をあきらめないで済むように、国の就学支援金制度や自治体の授業料軽減助成金制度、奨学給付金や無利子で借りられる育英資金など、いろいろと支援制度が用意されています。住んでいる自治体にどのような制度があるか調べておくとよいでしょう。
貯金はできるだけ早いうちに
子供ができるだけ小さいうちから貯金を始めよう
教育費の準備は、子供が生まれたらすぐに始めるのが正解です。子供が小さいうちはまだ教育にお金もかからず、出費を抑えられる時期。この時期に無駄遣いせずに、毎月決まった額を貯金していく習慣をつけましょう。例えば、毎月の児童手当を貯金してしまうのも良い方法。教育費すべてをあらかじめ準備しておく必要はなく、月々の収入でまかなえない部分や入学金、留学費用など大きな出費のための貯金と考えれば気が楽です。
中学になると貯金する余裕もなくなりがち
できるだけ小学生のうちに貯金をしておきたい理由は、中学生になると高校受験のために学校以外の教育費がかかるようになるため。学校の授業だけでは私立高の受験対策ができないことも多く、ほとんどの子供が塾や個別指導などに通っています。また、中学3年生になると、偏差値がわからないと志望校を決められないため模擬試験を受ける機会も増えてきます。公立高校志望でも、私立に行く可能性も考えた準備をしておきましょう。
習い事はほどほどに
小さいうちから習い事にお金をかけすぎるのは考えもの。子供が本当にやりたいことであれば全面的に協力してあげることも大切ですが、なんとなくいろいろな習い事に手を出していると、貯金できる時期を逃してしまいます。本当に好きなものや将来役立つものなど、習い事の数を絞ることも時には必要。やめるときには子供とよく話し合ってから決めるとよいでしょう。
教育費が最も重くのしかかる時期は？
最も教育費がかかるのは、やはり大学入学時ではないでしょうか。入学前の塾や予備校費用、受験料なども相当なもの。私立大学の場合は文系・理系でも授業料が異なります。毎年100万円ほどの費用がかかるうえ、自宅から通えない大学に行く場合は生活費の仕送りも必要です。住んでいる場所や将来の進路によって、貯蓄額の目標も高めにしておいたほうがよいでしょう。
おすすめの教育資金の貯金方法は？
子供が生まれたらすぐに積立
教育費を貯めるには、積立が一般的。子供一人ずつの貯金通帳を作り、毎月収入があったらすぐに決まった額を貯金するとよいでしょう。キャッシュカードを作らなければ、つい足りなくて使ってしまうということも防げます。教育費以外には使わないと決めておくことで、他の費用に充ててしまうということを防ぎましょう。
給料から天引きする方法や口座振替を利用する方法
最も確実に貯金できるのが、給料から天引きする方法。一般財形で天引きしておけば解約しにくいため、つい足りないときに使ってしまうということも防げます。口座振替で毎月決まった日に定期預金や定額貯金に金額を決めて振り替えてしまうという方法も。残ったら貯金しようと思っていてもなかなか貯金できないものですが、この方法であれば確実に貯金が増えていきます。こちらは絶対に使わないという強い意思も必要です。
学資保険や終身保険は中身をよく検討して
子供が生まれたら学資保険を始めるという人も多いでしょう。保険料として毎月引き落とされるため、確実に貯められます。ここで注意したいのは、元本割れになる場合もあるということ。金利によっては普通に貯金しておいたほうがよかったということもあります。それでも、絶対に手を付けない貯金になるため、意志の弱い人に向いています。
まとめ
子供の教育費がかかる時期は住宅ローンの返済などとも重なる時期。余裕があれば住宅ローンの繰り上げ返済もいいですが、まずは合格発表後すぐに現金で支払わなくてはならない教育費を手元に置いておいたほうが安心です。教育費のピークが来る前に、少なくとも教育費総額の半分を目標に貯金しましょう。
保険のプロからアドバイスをうけることで、医療保険、がん保険、学資保険、介護保険、個人年金保険など、保険料の大幅に減額や、ライフプランの見直しが可能です。
日本生命保険相互会社のグループ会社である株式会社LHLが運営する保険相談ニアエルでは、テレビCMでお馴染の「保険見直し本舗、保険クリニック、みつばち保険、保険ほっとライン、ほけん百花、保険ひろば」など業界最大の全国1,200店舗以上の保険ショップと提携し無料保険相談の予約ができます。お近くの店舗を探してみてください。
