生活の豆知識

知らないと数十万円の損も!後悔しないための出産費用まるわかりガイド

妊娠・出産で費用がいくらかかるかご存じですか?申請しないともらえない補助金もあり、知らないと数十万円の差が出ることも。ここでは出産費用で損しないためのポイントをご紹介していきます。

出産にかかる費用は、50〜100万円

出産にかかる費用は、大きく分けると4種類あります。これらを合わせると、100万円前後かかることも。それぞれについて詳しく見ていきましょう。

?健診費用(自己負担分):5〜10万円

妊娠がわかってから出産まで、定期的に妊婦検診を受けなければなりません。妊娠初期は月1回程度ですが、臨月(妊娠36週以降)になると週1回とハイペースになり、合計14回ほど健診に通うことになります。健康保険は適用されませんが、多くの自治体で補助券による助成を行っています。自治体によって助成額も違い、産院ごとに健診費も違うため、足りない分は自己負担になります。

?入院・分娩費:40万円〜

こちらも妊婦健診と同じく、健康保険の適用はされません。入院・分娩費は産院によって大きく違いが出てきます。エステや食事が充実しているような産院では100万円以上かかる場合もあります。健康保険に加入していれば、出産育児一時金として42万円給付されるので、差し引いた分が自己負担ということになります。

?マタニティ用品費:5万円〜

妊娠中はお腹の膨らみや骨盤の変化により、それをサポートするマタニティ用品が必要になってきます。マタニティウェア、下着、パジャマなどの衣類のほか、骨盤ベルト、抱き枕、妊娠線防止オイルなどの購入費がかさみます。また、出産後にそなえて授乳服や下着、マザーバッグ、母子手帳ケースなどを購入することも。すべてが必需品というわけではありませんが、必要最低限のものを揃えるだけでも数万円はかかりがちです。

?ベビー用品費:10万円〜

特に初めての出産の場合、ベビー用品はイチから揃える必要があるので、お金がかかってしまいます。おむつ、哺乳瓶、ミルク、ベビー服、肌着などの身の回り用品のほか、ベビーカー、抱っこ紐、チャイルドシート、ベビーベッド、ベビーバスなどはそれぞれ数万円の高額なものも。ベビーの安全を考えると、安すぎるものは不安だし…と高価なものを使うママも多いです。お下がりなどを利用できない場合、どんなに低く見積もっても10万円を超える出費を覚悟しておいた方が良いでしょう。

忘れず申請を!出産を支える5つの補助

上記を見ると「そんなに払えない…」と尻込みしてしまいますよね。でも、ご安心を。妊娠・出産を金銭面で支える公的補助があるんです。申請を忘れると大きく損をするものも。中でも絶対に押さえておきたい5つの補助をまとめました。

?出産育児一時金:42万円

健康保険加入者・または被扶養者なら、入院・分娩費として子供一人の出産につき42万円の補助が受けられるのが、出産育児一時金。ちなみに、双子なら2倍の84万円となります。多くの産院で「直接支払制度」といってママの代わりに申請を行ってくれます。その場合、支払いは差額だけでOKです。

?妊婦健診費の助成:約10万円(自治体により異なる)

健診費用の一部を負担してくれる制度で、自治体により回数は異なりますが、約14回分の受診票を使うことができます。差額は自己負担です。受診票は、母子手帳をもらったときに渡してもらえることがほとんどです。

?出産手当金:98日間の給与3分の2

産前42日、産後56日の産休中の給与をサポートするものです。産休手当ともよばれますね。産休に入る前に勤務先から申請書を受け取り、出産時に産院で必要事項を書いてもらいます。産後57日以降、勤務先(自分で手続きする場合は社会保険事務所)への提出を。

?育児休業給付金:給与の50〜67%

育児休業開始日から180日目まで給与の67%を、181日目以降は50%が受け取れる制度です。育休は基本1歳までですが、保育園に空きがなく入れない場合1歳6ヶ月まで延長できます。産休に入るまでに勤務先で申請用紙を受け取ります。申請は、勤務先もしくは自分で行います。自分で申請する場合、提出先はハローワーク。勤務先での申請なら、会社に提出すればOKです。

?児童手当:月額15,000円

損しないためにも、出産後すぐに手続きしておきたいのが児童手当です。申請した翌月からが支給対象となり、申請を忘れるとさかのぼっての支給はなされませんのでご注意を!ただし、月末近くの出産は「15日特例」にて出産翌日から15日以内に申請を行えば大丈夫です。3歳未満は月額15,000円、3歳〜中学校卒業まで月額10,000円がもらえます。

ちょっとした工夫で節約も可能

ベビー用品やマタニティ用品は、ちょっと工夫すれば節約できるものもあります。まずベビー用品は、ほとんどレンタルが可能。特にベビーバスやベッド、バウンサーなどは高額なわりに使用するのはほんの一時期のみです。レンタルで済ませればお得で、不要時の置き場所にも困りません。また、ベビーバスはプラスチックの衣装ケースで代用、ベビー布団はママと添い寝するなら不要。まずは自宅を見回してみて、本当に必要な物だけを用意することが大事です。

マタニティ服はゆったりめのチュニックやワンピースなど、手持ちのトップスで代用できそうなものを探しましょう。ただし、ストッキングやズボン、ショーツなどのボトムはたとえゆったりサイズでも妊娠中のお腹に合わないことがあるので、少しでも不快感があれば専用のものを選んでください。

まとめ

出産費用の平均だけを聞くとドキッとしてしまいますが、補助や節約で賢く乗り切れば負担を軽く抑えることができます。ぜひ参考にしていただき、くれぐれも大きな損をすることのないようにしてくださいね。

家計の見直しはプロへの無料相談がおすすめ
LIFULL保険相談

保険のプロからアドバイスをうけることで、医療保険、がん保険、学資保険、介護保険、個人年金保険など、保険料の大幅に減額や、ライフプランの見直しが可能です。

日本生命保険相互会社のグループ会社である株式会社LHLが運営する保険相談ニアエルでは、テレビCMでお馴染の「保険見直し本舗、保険クリニック、みつばち保険、保険ほっとライン、ほけん百花、保険ひろば」など業界最大の全国1,200店舗以上の保険ショップと提携し無料保険相談の予約ができます。お近くの店舗を探してみてください。

近くの保険ショップを探す